マンション売却でネット閲覧数が最初のポイントになる

マンション売却の最初のポイントは、ネット閲覧数と問い合せ状況です。そして次に重要なポイントは【現地案内・内覧件数】の数です。これらの数値が伸びないと直ぐに６ヵ月から１年位、売れ残ります。

ご注意ください！これから詳しくお話しますのでぜひ参考にしてください。そこで、このページでは、営業活動報告書からマンション売却する方法を解説します。

マンション売却では、インターネットの閲覧数や現地案内、内覧数などがポイントになりますが、失敗する理由についても悩む場合があります。別のページで解説していますので、あわせて読んでください。

→『失敗したときに読んでほしい記事』

マンション売却でネット閲覧数が最初のポイントになりますが、確認するタイミングは、営業活動報告書から判断します。営業活動報告書とは、募集窓口として媒介契約を結んだ不動産会社が売却活動の期間を決めて売主のあなたに営業活動を報告する書面のことをいいます。

具体的には、営業活動報告書の内容は以下の通りになっています。これから詳しく解説しますが、売主のあなたに理解してもらいたいポイントは２つです。【５．問い合わせ状況・ネット閲覧数】と【６．現地案内、内覧件数】です。

問い合わせ状況に疑問がある場合、すぐに疑問を解決する方法があります。それは、インターネットを活用して、自分でどのように物件掲載されているか？確認することです。

以前は、電話にて売り物件の空き確認の連絡がありました。しかし、インターネットの普及で面倒な電話対応の前にネットを利用して空き確認の電子メールが不動産会社に届きます。年々この傾向が増えています。だから、このネット反響数（閲覧数）が伸び悩むと危険です。

なぜなら、不動産会社がスーモやライフルホームズ、アットホームなどの不動産ポータルサイトにネット掲載していない可能性があるからです。または初回のみで継続掲載していないケースもあります。自分で調べてみることです。

マンション売却で内覧来ない場合

買主の物件探しもパソコンやスマートフォンを利用して閲覧しています。だから、あなたの物件をインターネット掲載しない不動産会社に売却募集を依頼しても危険です。マンション売却自体を周知されていないからです。

また別のページで、内覧のコツついて解説していますので参考にしてください。

マンション売却でインターネット上の閲覧数は重要ですが、そもそもマンション売却の流れから理解を深める必要があります。一連の流れをイメージで大枠でとらえてください。別のページで解説していますのであわせて読んでください。

電話やネット、店舗への来店件数があるのに現地案内数が増えない理由は、立地条件というよりも、物件が老朽化しているために内覧をしない可能性も考えられます。

たとえば、インターネットなどで築年数や販売価格、最寄り駅からの徒歩分数などで絞込みをかけるとはじかれるケースもあります。具体的にいうと、旧耐震基準のマンションは要注意です。

旧耐震基準のマンションとは、１９８１（昭和５６）年５月３１日以前に建築確認を受けた物件のことです。震度５強程度の地震の揺れに耐えられる構造設計になっています。

しかし、記憶に新しい近年の東日本大震災や熊本地震、北海道地震のような震度７クラスが発生すると旧耐震基準の物件を買主が避ける傾向にあります。インターネット検索で築年数を平成以降にチェックされたら該当しません。このときに、新耐震基準も同様なのです。

新耐震基準とは、１９８１（昭和５６）年６月１日以降に建築確認された物件のことです。震度６強から７程度の地震の揺れに耐えられる構造設計です。しかし、先に解説した大きな震災の影響や築年数の影響から、平成以降の物件に絞り込みをかけたら該当しません。

マンション売却の募集上で重要ポイントは、【問い合わせ状況・ネット閲覧数】と【現地案内・内覧件数】の数です。これらの数値が伸び悩むと売れ残る可能性があります。

媒介契約を結んでも、あっという間に６ヵ月から１年位の売却募集になり、結果としてマンションが売れ残ります。だから、営業活動報告書の折衝状況を見抜く必要があります。

特にインターネットの問い合わせ数はポイントになります。

インターネット反響がない場合、不動産会社の営業活動に問題があるのか？または物件自体（登録内容）に原因があるのか？現地案内数・内覧件数も含め確認してください。

このように、営業活動報告書からマンション売却できる方法を見抜くことはとても大変ですが、媒介契約を結んだ不動産会社にも数値から現状の回答をもらってください。そうすれば、現在の改善点も理解できるので売れる環境が一歩前進します。